耐震診断〜改修計画までの流れ
耐震現況調査
耐震の診断には建物がどのぐらい劣化をしているか調べなければなりません。劣化具合によって最終的に判断する評点が変わってきます。雨漏れ・白蟻・建物傾斜・屋根外壁の劣化などの事象を確認していきます。調査時に筋交いや引き抜き金物などの確認も行います。
  • 現況:耐震診断
    建物調査が終わると耐震計算を行います。平面図に耐力壁や開口部を入力し、1・2階のX・Y方向(計4方向)の評点を算出していきます。その中で一番低い評点が総合評点となります。一応の必要量に達していると1.0の評点となります。昭和56年以降の建物(新耐震)でも開口部が多い南側に耐力壁があまり無い建物は多く、1.0に達していない建物も多く見受けられます。昭和56年6月以前の木造軸組住宅では、耐震診断・耐震改修工事には補助金を利用できます。藤沢・茅ヶ崎・鎌倉・横浜他などでは利用した実績が多数ございます。
  • 耐震補強計画
    補強案の計画では最大限効果的な耐力壁の位置や種類を設定するのは勿論ですが、生活しながらの工事も多い為、なるべく負担が少なく済むように押入内部に集中して耐力壁を設置したり、浴室工事に絡む様な場合は耐力壁を一緒に計画しております。 
  • 補強工事(耐力壁・金物)
    耐震改修工事では根本的に耐力壁が少なければ、量を増やさなければなりません。建物を揺れにくく固める為に柱・梁・土台を面材を張り、揺れに耐えれる壁にしていきます。コスト・工期を抑える為にも天井・床は壊さないで施工が可能な耐震キットで施工しております。
  • 補強工事(天井・基礎補強)
    耐震改修では、耐力壁を施工する以外にも天井面を補強する事によって2階部分の地震力を下屋の耐震要素に伝達する事ができます。下屋の構造用合板・金物によって面内剛性・耐力を確保しています。また、鉄筋が入っていない基礎に耐力壁を増やしても地震の引き抜き力に基礎が耐えられないため、基礎補強が必要なケースもあります。
  • 補強工事(屋根)
    建物の重量を軽くする事によって、耐震性能は向上します。重い瓦屋根を下ろして、軽い板金素材(ガルバリュウム)に葺き替える事で、内部の耐力壁工事を少なくする事に繋がります。
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